なぐものCHOTお話しブログ

マイペースでいろんなことをぼちぼち話していきたいです。

お知らせコーナー
・当ブログについて

南雲のやさしい(?)ニュース解説。

私も、ここまで土壇場になってGSOMIA維持になるとは思いませんでした。一体、日韓の背景に何があったのでしょうか。


そもそもGSOMIAとは

GSOMIAは、相互に機密情報を提供し合うときに、それを第三国に漏らさないという協定です。日韓の場合は北朝鮮に関する情報が主になりますが、たとえば日本の偵察衛星がキャッチした情報を韓国に渡すとして、それを韓国がまた別の国に渡したりすると日本が困ります。なので、そういった情報を漏らさないという協定です。
「漏らさない」という協定であって、日本が韓国に(または韓国が日本に)情報を渡す、という協定ではないので、実際にどんな情報を渡すかどうかは別問題。しかし、相手に渡してもそれ以上に漏れないという約束があると、安心して相手国に情報提供できるという仕組みです。


韓国はなぜGSOMIAをやめると言い出したのか

韓国の立場では、日本が通商問題で、韓国を「ホワイト国」から除外したことが理由でした。
文在寅大統領の就任後、日韓関係が悪化しているのは誰の目にも明らかです。もともと文在寅は、「北朝鮮と和解して一緒に日本をやっつけよう」という思想の持ち主ですから、「この人が大統領になると日韓関係が悪化する」ことは、初めから分かっていました。しかし、たぶん多くの人の予想以上に悪化しました。

まずは、朴槿恵前大統領と安倍首相との間で結ばれた「慰安婦合意」の事実上の破棄です。戦時中の従軍慰安婦の問題について、日本が10億円を拠出して財団をつくり、元慰安婦たちに見舞金として渡すことで、慰安婦問題は完全に解決したものとして二度と問題に取り上げない、という約束でした。ところが文大統領はこれを実質的に破棄し、10億円を受け取ったにもかかわらず、今でも慰安婦問題を取り上げ続けています。

次に、自衛隊のP-1哨戒機に対する「レーダー照射問題」です。韓国の駆逐艦が、自衛隊機に対していわゆる「ロックオン」をした事件で、これは撃墜寸前の行為でした。日韓は軍事的に「準同盟国」ですから、撃墜寸前の攻撃的行為をした韓国に対して、日本が抗議しました。しかし韓国は「やっていない」と否定したうえ、「自衛隊機が異常接近し、威嚇した」と、逆にありもしないことを言い出しました。この件で日本側の言い分が正しかったことは、防衛省が公表したビデオではっきりしています。

そして、「徴用工判決」です。韓国は1910年~1945年の間、日本が統治していました。その間、特に第二次大戦で日本が苦戦して労働力が不足していた時期に、朝鮮半島の住民(韓国人や朝鮮人)を労働力として使いました。それが強制的であったか応募であったかはともかく、戦後の日本は、その人たちに賠償する必要がありました。
1965年、日本と韓国が国交を回復するときに、この問題を解決する必要がありました。日本は、当時の労働者に対して賠償金を支払うと言いましたが、韓国の朴正煕大統領(朴槿恵大統領の父親)が、「そのお金は韓国政府が一括して受け取り、韓国政府からそれぞれの労働者に渡す」と回答しました。日本は別に反対する理由がないので一括して韓国政府に賠償金を渡しましたが、朴正煕大統領は、それを労働者に渡さずに、道路や橋の建設など、インフラ投資に使ってしまいました。韓国はこのインフラ投資が活きて、「漢江の奇跡」と呼ばれる大発展を遂げ、現在の豊かな韓国の基礎になりました。

しかし、肝心の労働者(いわゆる「元徴用工」)は、受け取るべきお金を受け取っていません。そこで彼らが、かつて働いていた日本企業に「賠償金を支払え」と言い出しました。日本は、「それはすでに韓国政府に支払ってある」という立場です。韓国の国民に手渡すべきお金を大統領が勝手に別の目的に使い込んだわけですから、韓国の国内問題です。しかし、韓国の大法院(最高裁判所)が、日本企業に支払い命令をする判決を下しました。

日本企業が判決に従わなかったので、韓国大法院が、韓国国内にある日本企業の資産を差し押さえました。

その直後に、日本は通商問題で、韓国を「ホワイト国(信頼できる国)」から除外しました。韓国はこれを日本による国際法違反の経済報復だととらえ、WTO(世界貿易機関)に訴える手続きに入りました。日本は国際法違反ではないと主張し、その根拠として、WTOルールの例外にあたる「安全保障に関する事案だ」と主張します。つまり、日本が韓国への輸出を厳格化する品目は安全保障上重要なものであり、かつて韓国に輸出したまま韓国で使われずに行方不明になっているものが多い、それがどこに流れたか分からないから、輸出を厳格化したのだと説明します。

日本が韓国を、「安全保障で信頼できないから輸出を厳格化した」と言ったので、韓国は「それならこちらも日本を安全保障で信頼できないから、安全保障の協定であるGSOMIAを終わらせる」と通告したわけです。

GSOMIA終了は、「日本が韓国を信用できないと言うなら韓国も日本を信用できない」という理由で出てきたものですが、その背景には、慰安婦問題やレーダー照射問題などで積もり積もった相互不信がありました。


文在寅の不可解な行動

直接的な原因ではないにせよ、問題の背景に慰安婦問題やレーダー照射問題があることは間違いありません。こうした問題で、文在寅大統領の行動は極めて不可解です。なぜ、そんな無茶を繰り返したのでしょうか。

それはまず、文在寅が、「アンチ朴槿恵」で生まれた大統領ということに起因します。韓国には日本に対する根強い不信感があります。慰安婦合意は、朴槿恵大統領がそれなりに現実的な利益を考慮し、日本とのもめごとを収束させるために結びました。しかし韓国の国民には必ずしも支持されていませんでした。その後、朴槿恵大統領は不祥事で辞任に追い込まれますが、打倒・朴槿恵の先頭に立っていたのが文在寅でした。
辞任した時、韓国国民に猛烈に嫌われていた朴槿恵を、見事引きずり下ろしたので、文在寅の人気が急上昇しました。ですから文在寅の政策は、何から何まで「朴槿恵の否定」にあります。慰安婦合意の否定も、そのひとつです。しかも、文在寅は反日強硬派の中心人物でもあり、日本に対して妥協はありえない人物です。

また、文在寅は強烈な北朝鮮擁護者でもあります。北朝鮮は社会主義国として誕生しながら、すでに社会主義とは全く関係のない政治体制になっています。北朝鮮ではこの特殊な体制を「主体思想」というオリジナルの思想で根拠づけていますが、文在寅は、「北朝鮮政権以上の主体思想の信奉者」と言われることさえあります。

多少の語弊と言い過ぎを覚悟で言ってしまえば、文在寅の理想は、「南北統一し、韓国の経済力と北朝鮮の核兵器とを合体させて強力な国家を作り、アメリカと縁を切って中国と友好を結び、日本に過去の恨みを晴らすこと」という感じです。

ですから、国連の安保理決議で経済制裁を受けている北朝鮮を助け、北朝鮮への制裁を解除しようとするうえに、制裁逃れの密輸の手助けさえしている(かもしれません)。密輸の手助けはあくまで疑惑レベルです。しかし、海上自衛隊のP-1哨戒機へのレーダー照射時も、韓国の駆逐艦の行動は非常に不可解で、単に海難救助活動とは思えないところがあります。あるいは、強力な情報探知能力のあるP-1哨戒機に見られたら困る行動をしていたので、追い払うためにロックオンしたという説もあります。

文在寅は国内経済で、最低賃金の爆上げなどで大失敗し、今や韓国経済は危機に瀕しています。その批判をそらすために、韓国人がヒートアップしやすい反日感情を利用した側面も大いにあるでしょう。


GSOMIAがなくなると何が困るか

GSOMIAは、最初に書いたとおり、日韓間で機密情報を融通しあう時の協定です。これがなければ、日韓ともに安心して機密情報を交換することができなくなり、情報がストップしてしまいます。
しかし、日本は多くの情報をアメリカから仕入れているため、韓国からの情報がなくてもあまり困りません。韓国のほうも似たようなもので、多くはアメリカから情報を仕入れています。ですから、日韓間の情報が途切れても、日韓ともに影響は限定的です。
また、日本の情報はアメリカに提供され、アメリカから韓国に提供されます。韓国の情報もアメリカに提供され、アメリカから日本に提供されます。だから、間にアメリカをはさんだ形での情報交換は続きます。GSOMIAがなくなったとしても、日韓ともに多くの情報はアメリカから入手しているので、「一部の情報の入手スピードが遅れる」という感じです。北朝鮮のミサイル情報はスピードが大事なので影響がないと言えば嘘になりますが、お互いに、情報面で致命的な打撃を受けることはありません。


大問題になった理由

GSOMIAがなくなっても、日韓ともに情報面で致命的な打撃はありません。むしろ、最も困るのはアメリカなのです。
アメリカの情報収集能力はズバ抜けて高いうえ、日韓GSOMIAがなくなっても、アメリカが日韓両国からの情報を受け取ることは何も変わりません。しかし、GSOMIAは「事実上の日米韓三国同盟」の象徴という意味が大きいのです。

日米、米韓はそれぞれ同盟国ですが、日韓は同盟関係にありません。しかし、準同盟的な関係にはあります。日韓も事実上の同盟であることをはっきりさせる「看板」の役割を果たすのがGSOMIAです。「日米韓三国同盟」の親玉は言うまでもなくアメリカで、アメリカが東アジア地域の安全保障のボスであることを示す意味合いが、GSOMIAにはあります。GSOMIAは直接的には、北朝鮮情報を主に扱う日韓間の情報協定ですが、何より大きな意味は、「東アジア世界のボスはアメリカであるぞ!」という主張にあるのです。
そんな主張をしなければならない理由は、中国がアジアの盟主になろうとしているからです。「盟主は中国ではなくアメリカだ」という主張がGSOMIAに込められています。

それが破棄されるというのは、アメリカの面目が丸つぶれになるということです。ひいては、今、アメリカが必死になっている中国との覇権争いで、アメリカの「パワー」が世界に通用しなくなり、中国に負けるきっかけになりかねません。だからアメリカは、日本以上に必死になって韓国を説得しました。

韓国は、アメリカが出てくることを予想しなかったわけではありません。むしろ、GSOMIAをやめると言えば、困ったアメリカが日本を説得してくれるだろうと見込んで、アメリカを巻き込むために打った手段でした。ところが意に反してアメリカは、「歴史問題やら通商問題は日韓で勝手に話をつけろ、でもアメリカを巻き込むな」と一方的に韓国を説得しました。この説得が、説得というよりも恫喝に近いレベルで激しかったので、さすがの文在寅も引っ込む以外にどうにもならなくなりました。


今後はどうなるか

もしもGSOMIAがなくなって、東アジアでアメリカの影響力が弱まれば、それは日本にとっても損失になります。やはり日本の立場でも、GSOMIAは維持されるべきです。
文在寅大統領は、GSOMIAを終了すると言い、それは韓国の国民にも支持されました。アメリカの猛烈な説得を受けて、できれば引っ込めたいと思ったでしょうが、今さら引っ込められない状況に追いつめられていました。引っ込めるとしたら、それなりに「日本から譲歩を勝ち取った」と言える理由、というより言い訳が必要でした。

今回、韓国はGSOMIA維持を決めるにあたって、交換条件として、日本と通商問題について協議することで合意したという話です。「日本がホワイト国からの除外を撤回すれば、韓国もGSOMIA終了を撤回できる」と言っていたので、これは文在寅に撤回の言い訳を日本が与えた形になります。

GSOMIAがなくなればアメリカが困り、アメリカが困ればひいては日本も困るので、日本としても文在寅が引っ込みやすい環境を作る必要があったのでしょう。

しかし、日韓はあまりにも立場が違いすぎて、協議しても議論が平行線になることは目に見えています。結局、何も決まらないまま時間だけが過ぎることになるでしょう。何も決まらなければ、日本は韓国をホワイト国から除外したままですから、全く譲歩したことにならないし、譲歩する必要もありません。どうせ決着しない話し合いですから、協議を始めると言っても、事実上無条件でGSOMIAが維持されたのと同じです。

ところで、通商問題での協議開始で合意したからということで、韓国はホワイト国問題で日本をWTOに提訴することも取り下げました。
これまで日本が協議に応じない姿勢だったので、韓国が対抗措置としてWTO提訴に動いたわけですが、日本が協議に応じたので韓国もWTO提訴を取り下げたというわけです。

自然な成り行きに見えますが、私は「日本が(いつ終わるとも知れない)協議に応じる代わりに韓国が提訴を取り下げる」という条件設定も、アメリカの決めたシナリオのように思えます。そうならば、これは大きな変化ではないかと思っています。

今回、アメリカが韓国に猛烈な圧力をかけました。韓国は日本に屈したわけではなく、アメリカに屈したのです。それならWTO提訴取り下げも、アメリカからの圧力によるものでしょう。WTOで日本が勝つ保証はありません。エンドレス協議をする代わりに提訴を取り下げるのは、日本が韓国をホワイト国に戻すかどうかは日本の一存であり、国際機関の干渉は受けないという状況になります。

アメリカはずっと、「歴史問題と通商問題は日韓で話し合え、でも安保は別」という態度でした。そのアメリカが通商問題に首を突っ込んだとすれば、これは大きな変化です。
高位高官を次々と韓国に送り込んで、露骨な圧力をかけたのは、単に「GSOMIA一点」ではなかった可能性がうかがえます。思うに、アメリカは韓国に決断を迫ったのではないでしょうか。

アメリカを選ぶのか、中国を選ぶのか、ここではっきりさせろ、と。

韓国は文在寅政権になってから露骨に中国寄りになり、アメリカに対して非協力的になっています。北朝鮮擁護にせよ、THAAD問題にせよ、インド太平洋戦略にせよ、アメリカよりも中国の意向を尊重しています。今回のGSOMIAにしても、やめるというのは中国からの要求を飲んだ結果でした。

アメリカと中国が世界を巻き込んで勢力争いしている時に、アメリカ陣営のはずの韓国が、アメリカを離れて中国に寄り始めていました。そんな韓国に対して、アメリカは相当激しい脅しをし、韓国はそれに屈せざるを得なかったのだと思います。

といっても、文在寅の立場で、急に日本と関係改善したら、一気に支持層を失います。韓国の大統領は、やめたあとの末路が悲惨です。特に、文在寅の「師匠」である盧武鉉は、自殺に追い込まれています。自分の生命(日本の政治家なら政治生命ですが、韓国では正真正銘の生命です)にかけても、支持層を裏切るような形で掌を返すことはできません。日本と関係改善することはできません。といって、アメリカを怒らせるような「日米韓の枠組み」への破壊行為もできません。

文在寅に残された道があるとすれば、韓国経済の立て直しです。そして、反日を続ければ続けるほど、韓国経済の復活は遠のきます。

今後の文在寅は、外交面では死に体となり、国内経済の問題に注力していくのではないでしょうか。歴代大統領は、支持率が落ちると反日に活路を求めてきました。しかし文在寅は、反日が過剰で追いつめられたので、今後は多少おとなしくなることに期待しています。

昔、私が高校生だったころ、現代社会の先生が授業でこんなことを教えていました。

「資本主義では、持つ者と持たざる者の格差が開く一方で、貧困層が増えた。そこで人類は共産主義を作り出した。共産主義は、人間社会の最終到達点で、人類の叡智でつくられた平等な社会です」

公立高校の教員が授業でこんなに露骨な思想教育をやっていたわけですから、昔の教員はなんでもアリだったのかなと思いますが、現代の日本ならこんな考え方は授業でなくてもほとんど受け入れられないでしょう。

価値観は時代によって変化します。
最も劇的に変化したのが、1945年の敗戦の前後でしょう。国家や天皇陛下のためよりも自分自身のために生きるという人は、戦前戦中では受け入れられませんでしたが、戦後はそれが普通になりました。かつての「非国民」が「普通の人」になり、かつての「模範的な臣民」が戦後では「極右思想」と評されるようになりました。

この例は、政治がらみであくまで極端に変化した例ですが、価値観が時代によって変化することそれ自体は、ごく自然なことでしょう。
戦後、自由な思想が許されるようになってからも、価値観は大きく変化しています。

ほんの数十年前までは、家族で働くのは夫で、家事と育児をするのは妻が標準的でした。男性は外、女性は内。その「当たり前」から外れる家は、とやかく言われることも珍しくありませんでした。共働きという、現代では普通にやっていることをすると、昔は「奥さんまで働いてるなんて、あそこはよっぽどお金に困ってるのかね」なんて噂が流れたものです。逆に、夫が稼がずに「専業主夫」をしてたりすると、「それでも男か、情けない!」と叱られたものでした。

そんな固定観念が薄れ、今では多様な家族が受け入れられています。

家族のあり方は、現代のほうが多様性が尊重されています。でも、現代が生きやすい社会になったかというと、必ずしもそうではないように思います。


学校のなかで、ひとクラス数十人の子どもたちがいたら、いろんなタイプの子どもがいます。

「落ち着きのない子」は、昔も今もいます。ジッと授業を聞くことができません。いわゆるADHDの子ですが、昔はADHDという障害を誰も知らなかったので、その子自身の身勝手とされて、先生に叱られていました。
それがADHDという発達障害であってその子自身の「せい」じゃない、ということが知られるようになって、無闇に叱っても状況は良くならず、その子に適した接し方があることを、先生方も学ぶようになりました。こうしたことは、良い方向の変化だと思います。

しかし、そうとは限らない例もあります。

元気な子もいる一方で、おとなしい子もいます。昔も今も、「元気な子」は望ましい子どもの姿ですが、教室の隅で本を読んでいたり絵を描いていたりする子もいます。内気な子、非社交的な子も、奨励はされなくとも、案外それはそれで「そういう奴」として受け入れられていました。描いている絵が上手だったりすると、非社交的でもそれなりに人気があったりします。

私が気になるのは、今ではそういう子に簡単にASD(自閉症スペクトラム症候群)という診断が下されてしまうことです。

障害名や病名をつけることで、その子の持つ性質を正しく理解できればそれは良いことです。「もっと○○しなさい!」と本人の負担にしかならない叱責をするのではなく、特性を理解することで、本人の負担が軽くなり、より適切な方法で長所を伸ばしていくことができるようになればいいのですが…。
そして、診断がそのために使われるなら、歓迎すべきことですが。

現実には、ADHDやASDという新たな知見が、ひとり歩きしてしまうこともあります。

場合によって、少なからず、こうした言葉が「レッテル」として使われてしまいます。

たとえば、ASDの中でもとくに知名度の高い障害に、アスペルガー症候群があります。知的には障害がありませんが、相手の気持ちを推し量ったり、あるいは言外の意味や文脈を感じ取ったりすることが苦手で、ひとつのことへのこだわりが強い傾向にあるなどの特徴があります。

身体的な病気や障害にしても、精神的な病気や障害にしても、その人の状態を正しく理解することによって、病気や障害による苦痛や不便さを軽減し、出来ることや得意な分野で活躍できるよう計らうことが本来の「診断」の目的のはずです。しかし、現実では診断がレッテルとなり、かえって疎外されたり差別を受ける原因になることも少なくありません。

さらには、医師の診断の有無とは関係なく、「気に入らない相手」に適当な障害名をレッテルとして貼り付けることで、いじめの道具に使われる場合もあります。
アスペルガー症候群は、略して「アスペ」と言われ、差別用語としてすら機能してしまっています。そして、その対象は、実際に診断を受けているかどうかにかかわらず、とにかく「自分の思いを理解してくれない人」、「自分に共感してくれない人」、「自分の思い通りに動いてくれない人」に対して一方的にレッテルとして使われることがあります。


さらに怖いのは、評価する人間の個人的な価値観にそぐわない相手に対して、「障害名」を利用することです。そして、その「評価する人間」が、社会的に地位があって、評価がその子の将来に影響力を持っている場合です。

私が直接知っている例では、こんなことがありました。

ある小学生の女の子が、昆虫に興味を持っていました。ちょっとした草むらなどに虫がいると、すぐに興味を持って近づき、じっと観察します。
それを見て、「先生」と呼ばれる立場の人(学校教員ではありませんが)が、こんなことを言いました。

「○○ちゃんは、女の子なのに、こんなに気持ちの悪い虫が好きなんて、何かの障害があるんじゃないの?」

私はものすごく怖いことだと感じました。

まず、「昆虫が気持ち悪い」というのは、その先生の個人的な感性です。その先生は女性でした。たしかに、女性は男性に比べると、昆虫を気持ち悪がったり嫌ったりする傾向が強いように思われます。その先生が昆虫を「気持ち悪い」と感じることは、ごく自然な反応でしょう。しかし、「昆虫は気持ち悪いものだ」という感性を絶対的なものとして他人に押しつけることに問題があります。

また、「女の子なのに」という部分も引っかかります。昆虫に興味を持つ子どもは、現実に女の子よりも男の子に多いだろうと思います。でも、男の子が興味を持つのはいいけど女の子が興味を持ってはならない、という「こうあるべき」論に飛躍するところに問題があります。

そして、結論として「何かの障害があるんじゃないか」というところ。女の子が昆虫に興味を持ったら障害児という、自分の感性に合わない子どもにレッテルを安易に貼ろうとしています。

最も怖いのは、こういう評価をした人に一定の権力があり、その子どもの将来に影響力をもつことです。

別のケースでは、ある子どもが「親友」と呼ぶ特定の子といつも遊んでいて、ほかの子とあまり遊ばないのを見て、ASDの可能性を疑った人もいます。その人(先生)は、「みんなと平等にひとしく仲良くすべきだ」という価値観に基づいて評価しています。たしかに、まわりの人全員と仲良くできることが理想ですが、その先生本人を含めて「周囲の全員とひとしく仲がいい」人なんて実際にいるでしょうか?
気の合う相手、合わない相手、いろいろいるほうがよっぽど自然でしょう。

さらに別のケースでは、食事をいわゆる「三角食べ」せずに、ひとつのおかずを食べ終わってから次のおかずを食べ始める習慣の子を見て、自閉性障害の可能性と評価した人もいます。ひとつのおかずを食べ始めたらそれに「こだわる」と見て疑ったようです。栄養学的なことはわかりませんが、これなどは単に生活習慣のひとつでしょう。
むしろ公式な食事の場面では、そもそも一品ずつしか出てきません。全種類のおかずが同時に並べられていて、かわりばんこに口に入れるというのは、フォーマルな食事のマナーとしては想定されていない、やろうとしても不可能です。

医学的な知見や医師の診断とかかわりなく、自分自身の感性や価値観、生活習慣と異なる相手を「障害者(児)」として、治療するとか、下手をすると矯正するといった発想で接すること。そして、そうした被害にあうことを恐れ、評価する立場の人間の価値観に合った「型」にはめられる子。

学校の先生と親とでは、感性も価値観も別々ですから、子どもは優等生であろうとすればするほど、その場その場で異なる人格を使い分けなければならなくなります。もちろんそれは大きな負担になるはずです。

これまで知られていなかった障害が世間に知れ渡るようになって、本来の診断目的とはむしろ反対に「個性を否定して型にはめる圧力」として中途半端な知識が利用されていくことに、私は恐れを抱いています。


ちなみに私は幼稚園のころにこんなエピソードがあります。

外遊びの時間が終わって、みんなが部屋の中に入ったとき、先生が確認をしてみたら私がいない。びっくりして探してみたら、独りで外に残ってブランコに乗っていたそうです。
先生が「どうしたの、もう中に入りなさい」と言うと、私はこんな理由を話したそうです。

「僕はどうしてもブランコに乗りたかったのに、ずっと順番を待っていたら、お外で遊ぶ時間が終わってしまった。だから、今乗ってる」

これ、気持ちはわかってもらえると思います。似たような場面に出くわした経験は誰でもあるでしょう。でも、気持ちは気持ちとして、外遊びの時間が終わってしまったからには、先生は「それでも、中に入りなさい」という指導になるでしょうね。実際先生はそういう指導をして、私はしぶしぶブランコをやめたそうです。

私としては、小さい子どもの行動として何気ない一場面だと思うのですが、今の教育・福祉の現場を見ていたら、ブランコに「執着」して「集団行動から外れた」この行動ひとつで、「障害の疑い」と記録される「リスク」を感じます。

最近、韓国の異常行動があまりにも目立ちます。

いまさら列挙するまでもありませんが、

①慰安婦合意の事実上破棄
②いわゆる「徴用工」問題で日韓基本条約と請求権協定違反
③自衛隊機へのレーダー照射と逆謝罪要求

「韓国はもともとそういう国だ」と言う人もいるかもしれませんが、それにしても連日連夜この異常行動っぷりには首を傾げます。

なぜそんなことをするのか?

ごくごく当たり前に解釈するなら、文在寅大統領は経済的な失政で支持率を下げています。それでお決まりの反日行動に出た…と言いたいところですが、それだけでは説明できる範囲を超えています。

おそらく、①と②は「お決まりの反日」が過激化したと考えていいでしょう。もともと極左政権なので、特に過激に出たと解釈できなくもありません。②は政府でなく司法の問題なので、三権分立の中で政府の意向と無関係だと韓国は主張していますが、政権が司法に圧力をかけたことは明白です。

ただ③は異質です。というのは、軍事レベルの行動だからです。

①②は韓国としては計画的行動だったと思いますが、③はおそらく想定外の事件でしょう。韓国政府にとって何の利益にもならないからです。

何故こういう事件が起きたのか、あまりにも謎すぎます。特にこういう軍事レベルの問題は、そもそも「手がかり」自体が一般国民に公表されないことが多すぎるので、分析のしようがありません。そうなると、もはや「想像」する以外にありません。できるだけ状況に矛盾が起きないよう、辻褄が合うように想像します。


まず、射撃用のレーダーは、担当者の一存で照射できるものではありません。もしそれが可能なら、根本的に軍隊の体をなしていない。少なくとも、艦長命令は必要です。
艦長命令でも、現場の一存で「友軍」に敵対的行動を取るのは、軍隊として相当規律が緩んでいると言わざるを得ません。しかしこれが大統領や、軍上層部の命令だとは思えません。韓国に利益がなさすぎるからです。

現在、韓国は「照射していない」と主張していますが、当初は「全てのレーダーを使って捜索していた」と言っていました。日本に「射撃レーダーは指向性が高いので捜索に向かない」と言われてから、「照射していない」に変わりました。なので照射は間違いないでしょう。

多分、艦長クラスの暴走でしょう。
ではなぜ、艦長はそんな暴走をしたのか。理由があるはずです。

また、単なる艦長クラスの暴走なら、韓国が国をあげてかばう理由がありません。最初に日本が目指していたように、ミスを内々に謝罪して再発防止を約束しておけば、外交問題として表面化しなかったはずだし、あえて表面化させても韓国の得はありません。
つまりここにも、韓国は国家的に「曲げられない理由」があったはずです。

自衛隊機の映像を見るに、韓国の当初の主張「北朝鮮船の捜索のために全てのレーダーを稼働させた」すらも、嘘だとわかります。自衛隊機が照射を受けたとき、韓国は北朝鮮船をすでに発見していました。レーダーで探す必要はありません。

次に、「悪天候で波が高かった」も嘘でした。現場の波は穏やかでした。
現場の天候は、自衛隊機の映像を見なくても、その時の気象情報を見たら世界じゅうの誰でも分かることです。

さらに、「自衛隊員の英語の発音が悪くて聴き取れなかった」も無茶です。自衛隊は米軍との間で常にコミュニケーションを図っており、いかにも日本人的な発音ではあっても、当然米軍と会話できる英語です。ネイティブに通じる英語を聴き取れないのなら、それは発音のせいではなく韓国軍の聴き取り能力が最低水準以下だったことになります。

音声に関しては、韓国は「日本が送信した音質でそのまま受信できるかのように誤魔化している」と言ってますが、韓国が脅威を感じたと言ったほど異常接近したらしいのに、その距離で聴き取れなくなるほど無線音声が劣化したのなら、無線機の性能がそこらへんに売ってる子供用トランシーバー以下だったことになります。

それらの矛盾点に加えて気になるのが、韓国の駆逐艦が、韓国の国旗も軍旗を掲揚せずに行動していたことです。つまり、隠密行動であった可能性があります。
韓国の言うように、人道的な救助にあたっていたなら、国籍を隠す必要はありません。

これらのことから想像するに…。

もともと文在寅政権は、北朝鮮への国連制裁を緩和するよう関係各国に呼びかけていました。しかし核問題・ミサイル問題が何も進展しないままで制裁を緩和する理由がなく、各国に「相手にされない」状態でした。それでも、文大統領とすれば、北朝鮮との「平和」が支持率の最大の源泉です。それには、金正恩と喧嘩するわけにはいきません。

そこで、韓国は国ぐるみで、北朝鮮に対し、安保理決議を破って援助をしていた可能性があります。それは元々疑いの目で見られていましたが、疑惑が真実だったと考えれば辻褄が合います。

だとすれば、韓国が裏で何をしているか、アメリカが何も知らないわけがありません。知っていたからこそ、トランプ大統領は米韓同盟の解消、在韓米軍の撤収までチラつかせて、韓国に怒りを表したのでしょう。しかしそれは韓国を懲罰することよりも、韓国に安保理決議を守らせることが目的ですから、圧力はかけても、あえて韓国の違反を公表する必要はありません。アメリカは、日本を含む同盟国に、韓国の違反を通知していたものと思われます。

日本も韓国に圧力をかける目的で、韓国が北朝鮮に「協力」している現場を押さえようとしていたのではないか。現場を押さえられなければ、疑惑は疑惑に過ぎませんから、シラを切り通せます。そこで確証を探していたと思われます。今回の哨戒機P-1は、国産の哨戒機ですが、その性能は世界最高水準で、アメリカの最新型の哨戒機P-8にも引けを取りません。旧型で配備数も多いP-3Cではなく、最新鋭の数少ないP-1が任務に当たっていたのは、それなりに目を光らせる対象があったのではないでしょうか。

本来、日本が最も警戒している相手は中国です。最新鋭で数も少ないP-1は、南西諸島や小笠原方面が主たる管轄のはずで、狭いうえに警戒対象も少ない日本海に重点は置かれていないはずです(もちろんゼロではありませんが)。

そして現場を押さえました。
韓国海軍としては、国家的に安保理決議の違反をしている現場を「現行犯」で押さえられた形ですから、P-1哨戒機を追い払うことに必死になります。そこで艦長の、レーダー照射という判断に至る。

こういう事情なら、韓国は事実関係を認めることができません。単なるレーダー問題ではなく、認めたら、安保理決議違反を認めることになるからです。

だから理屈にならない理屈でも断固否定します。日本も映像を公開する予定はなく、証拠を見せたうえで韓国を譲歩させ、穏便に処理しようと考えたでしょう。徹底的に追いつめるメリットよりも、対北朝鮮だけでなく慰安婦・徴用工の問題もあるので、日本の立場では韓国の弱味を握って外交を有利に展開させるほうがメリットが大きいからです。

しかし韓国はそれでも認めないどころか「自衛隊機が威嚇した」などと逆ギレを起こしました。日本(安倍総理)は、これ以上「穏便に交渉する」余地はないと判断、映像公開に踏み切ったのでしょう。

あとは、韓国が非を認めるわけがないことは承知ですが、認めなくとも映像を見れば韓国の言い分の嘘が分かります。世界じゅうの、政府だけでなく民間の専門家などにも理解させるには、Youtubeが最適です。

韓国の反論動画は、安っぽいユーチューバーの作ったようなレベルでした。何故そんなものを出したのかというと、日本の動画公表の目的と、韓国の目的が違うからでしょう。
日本は、客観的な証拠を提示することで、各国の政府や、民間の専門家、軍事評論家などに正当性を訴えようとしたようです。一方韓国は、正当性で争っても勝ち目がないので、圧倒的多数を占める一般ユーザー向きの娯楽作品として動画を制作し、大衆受けを狙ったようです。例えるなら、日本の動画が「論文」、韓国の動画が「CM」です。

アメリカを始め各国は、映像が公表された事態になっても、表面的にはおおむね静観しています。
静観するのは、日本が証拠を公表してもしなくても「最初から知っていた」からでしょう。

日本が今、このレーダー問題を安保理に提起することを検討していますが、レーダー問題だから安保理の問題だというよりも、そこに北朝鮮制裁の安保理決議違反があるから、だろうと思います。


韓国は事ここに至れば、最後まで逆ギレを続けるしかありません。ここにきて「折れる」のはもう無理な段階です。国際的に、嘘だと簡単に分かっても強硬に反発を続ける以外に選択肢がない状況で、プロパガンダを続けるしかないでしょう。

韓国としては、交渉段階での日本の「映像を公表するぞ」は言葉の脅しで、実行は無いと思っていたでしょう。今、韓国の気分としては、「ここまで追いつめた日本」に対する恨みだと思います。


岩屋防衛大臣や自衛隊の制服組は、映像を公表したら韓国がますます態度を硬化するだけだということで、公表に消極的だったそうです。しかし安倍総理は公表に踏み切りました。その結果、予想どおりに、韓国はますます態度を硬化させました。

安倍総理の目的は何でしょうか。

推測するに、「韓国切りの表明」です。

韓国と話し合って従来の協調関係を維持する選択肢を捨てた、ということです。これには大いに徴用工問題が関係すると思います。韓国が国家的に日本の民間企業の資産を没収するなら、日本は国家的に日本企業を守らなければなりません。「国対国」の慰安婦問題と違って、韓国は日本の民間企業を標的にしましたから、日本が態度を曖昧にすることはできません。

防衛省のまとめた防衛大綱でも、日本にとって韓国の重要性は、アメリカ、オーストラリア、インド、東南アジアに次いで5番目に格下げされました。アメリカが最も重要なのは当然ですが、韓国はこれまでアメリカに次いで2番目に重要な「準同盟国」扱いでした。これを、日本との距離がさまざまある東南アジア諸国の下に置いたというのは、韓国との協調関係を捨てる意思表示です。

防衛大綱はレーダー問題以前にまとめられていますから、徴用工問題までで、韓国切りは決まっていたでしょう。日韓の国交の土台である日韓基本条約と日韓請求権協定をひっくり返したのだから、外交関係が成り立ちません。動画公開は、そうやって切り捨てた韓国に配慮する必要はない、という意思表示でしょう。


一方、韓国側の言い分はほとんどメチャクチャですが、ひとつだけ、私の推測と一致することがあります。

安倍総理にとって、この問題で韓国が強硬に反発する以上、むしろ話をこじれさせたほうが利益になることがあります。

それは安倍総理の悲願である「憲法改正」です。

支持率の高い低いにかかわらず、安倍総理のタイムリミットは、憲法改正の気運を盛り上げるには時間が少なすぎます。日本人の大半は、憲法よりも景気のほうによっぽど強い関心があります。

憲法改正の気運を盛り上げるには、隣国との緊張状態が高いほうがよい。「敵が増える」ことは、国民の関心を外交問題に向ける効果が期待できます。

加えて、今後の統一地方選挙や参議院選挙を考えても、外交的対立の激しいほうが自民党に有利に働きます。

つまりこの対立は、致命的な経済失政で支持が離れている文大統領、選挙に勝利して改憲ムードを盛り上げたい安倍総理、双方にとって利益になる側面もあるのです。

まさに政治は虚々実々です。


ただ、この対立はコントロール不能に陥るリスクがあります。上に書いたように、韓国はすでに引きたくても引けません。では安倍総理は引けるかというと、上の①②③をされておいて妥協するわけにはいきません。普段は反日一色になりがちな一般の韓国世論でさえ「韓国のほうが悪い」と認める人が少なくないほど理不尽な状況にあって、安倍総理が引っ込んだら内閣がつぶれます。

かといって、行く所まで行けば、韓国は国家経済の破綻、日本はそこまでいかなくてもアベノミクスの破綻で不況に逆戻りしかねません。

唯一の解決策は、本来ならば「双方一歩も譲らないまま曖昧に終わる」しかないでしょう。日本としては、あの映像公開ですでに韓国に十分国際的な恥をかかせているので、それ以上は必要ないことです。しかし、「徴用工」問題で新日鉄住金の資産が差し押さえられると、日本も黙って見ているわけにはいかず、対抗策が必要になります。

外交は、対立しながらも、共倒れにならないように適当な着地点を見つけるものです。しかし、今はそれが非常に困難になっています。慰安婦合意の実質破棄までなら、時間を稼いで韓国の政権交代を待つ方法もありました。しかし次々と、さらに深刻な問題が続くと、適当な着地点がなくなります。

文大統領はよほど外交音痴なのか、歴代政権の「日本叩き」と違って、次々と新しく、より大きな問題を起こします。本気で日本と完全に「手切れ」するつもりなのでしょうか…。


日本だろうと韓国だろうと、もちろんアメリカでも、政権交代があっても、政治や外交に関する情報は次の首相や大統領に「引き継ぎ」があります。
ところが、かつて盧武鉉大統領は、次の李明博大統領に引き継ぎを行わず、大統領府のデータを破壊したり、自宅に持ち帰ったりしました。つまり、次の政権に見せられないモノがあったということです。

文在寅大統領は、その盧武鉉大統領の直弟子です。
文在寅政権の終わりは、盧武鉉政権の終わりを再現するかもしれない…という気がします。

↑このページのトップヘ